仕事が辛い。仕事にやりがいを感じない。転職を考えている。転職先が決まった。家業を継ぐ。
仕事を辞める理由は沢山あると思いますが、何をするにしても辞める為には退職する意思を会社へ伝えなければなりません。でも人によっては話すのが怖いとか辞めさせてくれなそうで不安だとか、色々と思う所があると思います。
今回はそんなあなたに贈る絶対に辞められる4つの方法をお伝えします。基本的には現状が月給制の正社員で雇用されている事を前提に書いています。多くの方が月給制のサラリーマンだと思いますので、ここに記載している方法で確実に退職可能です。
契約社員や年俸制の正社員または役員だったりするとまた違うみたいなので調べてみてください。
もし辞められるかどうかを不安に思ってウジウジしているのであれば、一度読んでみてください。正直迷っている時間も勿体ないです。大丈夫！絶対に辞められます。
退職予定日の2週間以上前に退職を告げる
一番真っ当な辞め方はこれ。以下民法です。
（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）
６２７条
１. 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
ここに記載されている通り、退職の意思を申し入れた日から2週間経過すれば退職可能です。一般的には退職届の提出や退職の意思を上長に伝える事で、雇用解約の申し入れをしたことになります。
しかし現実的な問題としては、退職の意思を伝えてもそれを承認して貰えない・証拠が残しづらい・就業規則に1ヵ月以上前に伝える事が明記されている等が挙げられると思います。また、「もう一度考え直してみたらどう？」とか「もう少し待って欲しい」などといって引き留めや先延ばしにされる事が多いのでそれも嫌でしょう。
毅然とした態度で自分でハッキリと退職の意思は変わらない事を伝えられればそれが良いですが、うまく出来ずに自分の希望通りの退職を出来ない方は多いです。辞めさせないとか言われても労基の名前を出せば大体は諦めてくれるんですけどね。
就業規則に関してですが、よくあるのは「退職日の1ヵ月前までに申し出ること」なんて書いてあるケースですね。酷い所だと3か月前とか6か月前なんて書かれているケースもあるみたいです。
でも安心してください！基本的には雇用解約の申し入れをしてから2週間で問題なく辞めることが出来ます。
というのも就業規則はあくまで会社が独自で定めたルールですので、守らなければならない義務まではないのです。退職しますと伝えてから2週間経過したら辞めれますというのは法令で定められているものですので、そちらの方が優先される訳ですね。優先順位としては以下の様になっています。
法令（2週間で退職OK）が最強な訳ですね。労働協約とは労働組合と使用者との間で決めた内容になるそうですが、就業規則よりは強いものの法令には敵いません。法令よりもその他規則や契約が労働者に不利な内容になっていたとしても法令が最優先される為問題ありません。
1つだけ気を付けておきたいのは、2週間の強行退職をした場合に会社へ甚大な不利益をもたらす可能性がある時ですね。あまり想像つきませんが、会社の経理を一人で受け持っていたものの引継ぎもせずにすぐやめてしまうとかでしょうか？引継ぎに関しては最悪、事前にコソコソ準備しておけば大丈夫だと思います。
「辞めると周りが大変になる」とか「損害賠償がぁぁ」とか考えてしまいがちかもしれません。しかし一般的には1人抜けた所でそこまで大きな被害が出る立場の人は少ないハズですし、それに対するリスクヘッジを行っていなかった会社の責任でもあると思いますのであまり気にする必要はないと思います。「逆に○○万円も被害がでるぞ！どうするんだ！」みたいな脅し文句として使われそうな内容ですので、そちらを気を付けた方が良いですね。
後で不利にならない為にも退職の話をする時は、ICレコーダーで会話の内容を録音しておく事をオススメします。その辺は【転職】もう怖くない！退職報告は楽しまないと勿体ない！に書いてますので読んでみてください。
退職届を内容証明で送る
退職願の提出もしくは退職の意思を伝えた段階ですんなり承諾して貰えれば良いのですがなかなかそうもいかないのが現実です。そんな時の強行手段はコレ。
または辞める意思が強固でも直接話すのが嫌・もう出社したくないなど理由があれば初めからコレでも良いかもしれません。確実に角は立ちますが、もう会わないなら関係ないです。
退職願ではなく退職届を会社宛に内容証明で送りつけます。
内容証明とは
出典：日本郵便
という事で普通の郵便とは異なります。企業という建前がある以上、受け取り拒否をするという事はしないと思います。そもそも中身が何かなんて開けてみないと分かりませんし。
基本的には退職届を内容証明で送ったら、翌日又は翌々日くらいには到着するのではないかと思います。ですからその2週間後には退職出来ることになります。
仮に受け取り拒否をされても=内容を推察できるから受け取らない。よって郵便局での残留期間（大体1週間）経過した時点で受け取ったものとみなされる可能性が高いとされている様です。
2週間以上無断欠席をする
もう仕事に行きたくない。誰にも会いたくない。でも会社を辞めたい！そんな状況であればコレでもイケます。
基本的には2週間無断欠勤を続けると自然解雇が成立します。しかし2週間経過して会社側が解雇にしたくても、自己都合での退職とするのか否かや退職の書類などで困る様です。ですので出来ればメールか郵便で退職する旨を伝えてから無断欠勤する方が自分も楽でしょう。
その後の電話連絡は出る必要も折り返す必要も基本的にはありません。喋りたくないでしょうから。メールなり手紙なりが来た場合は対応すればいいと思います。
まぁ極論ですが無断欠勤・音信普通を2週間も続けていれば、自己都合による退職として処理されると思います。私も何人か完全バックレしたアルバイトの子の処理をしたことがありますが、ある程度連絡して音信不通なら諦めて時が来たら退職処理していました。正社員バックレも聞いたことはありますが処理はわかりません。
正社員の場合何かと処理がめんどくさそうですが、基本は変わらないと思います。月の前半にバックレればその月末には退職として処理されていると思います。
ただこの方法は懲戒解雇とされてしまう可能性がゼロではない（裁判すればほとんどが懲戒解雇とは認められない）ので、あまり賢いやり方ではないかなと思います。
退職代行サービスを利用する
最近注目を集めているサービスですね。退職に関する手続きを自分の代わりに全てやってくれる&自分は直接会社とやりとりする必要が無いという代行サービスです。
有名どころですとEXITさんですかね。色々なメディアに取り上げられたりしていますね。正社員は50,000円・アルバイト/パートは30,000円の代行費用です。
EXITが有名ではありますが退職代行サービスは実に沢山あります。
J-NEXTの退職代行。
費用は雇用形態に関わらず一律20,000円。退職出来なければ全額返金・追加料金一切無しで超低価格でコスパ最強。
安全退職ドットコム。
費用は54,000円と高めではあるが、弁護士が対応してくれるためかなり安心度が高い。成功報酬型で退職金の回収などにも対応している為、退職金や給料関係に不安がある方にオススメ。
女性の退職代行。
セクハラなどの女性特有の退職事由などにも親身に対応。アルバイト19,800円・正社員29,800円と価格帯も安く、転職・企業支援なども。
いくつか例を挙げさせて頂きましたが、ここに挙げたもの以外にも退職代行サービスはあるので自分に合った所を利用すればOK。
面倒な事・嫌な事を全て自分で対応する必要が無く精神的苦痛から解放される為、退職に悩まれている方の利用が増加傾向にある様です。
退職の話をするのも退職手続きをするのも退職日まで勤務するのも相当に心身を消耗しますから、代行サービスを利用される方の気持ちもわかります。退職出来るか不安に思っていたり、自分でやるのが嫌・もう出勤したくない・直接話をしたくない！と思っている方は是非利用を検討してみてください。
それなりに費用は掛かりますが、自身の経験を振り返ると退職に費やす労力と精神疲労を考えれば安いものだと思います。
おわりに
色々な辞める方法を書いてきましたがもしあなたに余裕があるのであれば上司へ報告・相談のうえ、引き継ぎや有休消化も行い円満退職を目指すのが最善のルートではあります。
しかし、上司が話の通じない人・一刻も早く辞めたい・会社へ行くことや退職の話しをする事に対して計り知れないストレスを感じる方もいらっしゃると思いますので、そういう方向けの内容になります。
まず、一番大事なのはあなたの心身です。結局退職出来ずに、毎日満員電車に乗って通勤して何が面白いのか分からない仕事をし人間関係や会社に対して大きな不満・ストレスを感じながら日々疲弊していく。仕事にもプライベートにも張りが無くなり、何もする気力が起きない。でも生活の為に仕方なく疲弊し続ける灰色の日常を送る。
そんな生活では本来のパフォーマンスも発揮出来ませんし、いつか身体や心を壊します。だったらさっさと辞めて次へ行きましょう。過大なストレスを抱えたままでは長く仕事は続けていけません。
多少稼ぎが少なかろうがストレスが少ないやってて楽しい事をしている方が心は充実すると思います。退職はその為に避けて通れませんので、悩んでいる時間があるなら即座に行動しましょう。
この記事が退職意思決定の後押しとなれば幸いです。
コメント